すぐに役立つ探偵教室,探偵学校
◇ 国立国会図書館の利用 ◇ |
国立国会図書館では、納本制度といって、法律により日本で出版されている書籍の全て(罰則が無いので、一部の名簿は置いておりません)が蔵書されております。多数の文献、書籍から目的の情報をいち早く見つけ出す術を会得することは、諜報活動に携わるものとしては、非常に有利に働きます。 また、一度は国立国会図書館へ赴かなければなりませんが、インターネットで文献を検索し、郵送でコピーを送ってくれるサービスも存在します。これは探偵としては、覚えておかなければならない調査手法の一つです。 昔の電話帳や古い住宅地図(表札の氏名付き1000分の1のもの)等も丹念に探せば見つかることでしょう! |
◇ 地図を見る!! ◇ |
1千分の1の住宅地図では表札関係は元より冊子の最後に主要マンションの入室名義の名前まで載っております。一戸建てなら、表札まで、載っている資料をネットから、即取得できます。毎年最低1回以上ゼンリンなどと提携している専門の調査員が日本全国の現地へ実際に赴き、実地の調査(表札や賃貸名義人の確認)をしているのです。 尾行調査やデータ調査で浮気相手等の大まかな所在地を突き止めた後、地図で探して特定することがよくあります。 これもまたとても極秘にしたいところですが地図の取得サービスも充実しております→地図は重要です!! |
◇ 電話帳ソフトを活用する ◇ |
オークションサイトなどで電話帳で検索すると、便利なPCソフトが多種出てきますので、お試しください。当社では、ら~くらく電話帳を利用しております。同様のソフトでは、電子電話帳などもあります。 これは番号のみから住所、氏名や地域と名前(苗字だけでも可能)のみから番号を検索できます。 あくまでNTT104番の番号案内(電話帳、ハローページ、タウンページ)に登録されているものだけですが、番号のみから住所を割り当てられたり、大体の地域と苗字のみから、同姓同名の人が日本に何人登録されているか?を調査できるというのは魅力ですね。 (弊社では、過去20数年分以上の日本全国の電話帳の完全データを自社保有しております) |
◇ 商業登記簿謄本、不動産登記簿謄本を閲覧、取得する ◇ |
実は商業登記簿謄本や不動産登記簿謄本は誰でも所定の手数料を支払えば取得、できるのです。驚きましたか?僕も最初は驚きました。商業登記簿謄本には会社の住所や役員の名前は基より代表者の住所が必ず書いてあります。嘘を書くと法律に違反しますので、一部上場企業の社長さんでもきちんと書いてあります。 会社を興す場合、それだけ倫理的にも正々堂々と信用ある活動をしなければならないのですね。取引相手の信用度を量る意味でも商業登記簿謄本や不動産登記簿謄本の取得を当探偵社に依頼されるケースは大変多いです。尾行調査から自宅を突き止め、不動産登記簿謄本を閲覧・取得したりすることもよくあります。 これらの業務も探偵としては基本的な調査範囲です。今は電算化が進み最新のものでしたら取得も簡単になっております。詳しくは全国の法務局地方法務局所在地一覧で調べて、実際に足を使って赴き、現地で地番や家屋番号を確認して(登記簿には住所とは違う世界の地番・地目・家屋番号などの表記世界があります)取得してみて下さい。日本全国全ての土地や建物には、必ず所有者情報などが明示されているのです。 これも本当に極秘にしたいところですが→今では会社からインターネット登記情報提供サービスを利用して簡単に取得できます。 また、古いものを取得するには、確実に現地の法務局で調べなければなりません。保存期間は15年~20年程度と定められている法務局が多いですが、気合?で調査をすることも可能です。 |
◇ 各種信用調査機関の情報を活用する ◇ |
G-Search(ジーサーチ)というサービスが御座います。 これは、弊社も収録されている帝国データバンクや、有名どころの東京商工リサーチを始め、主要新聞や雑誌数百誌の中から、数十年に亘り検索できるサービス、土地や建物の評価TAS-MAP、人物情報横断検索などなど信用情報を網羅したデータベース提供サービスです。 世界中の様々な情報が入手可能です。これらを使いこなして、さらに奥深く調査するのが我々の仕事ですが、現状基本的にどのようになっているのか?を正確に把握しておくのは当然重要となってくるのです。当社でも、法人会員として、取引先の与信、情報分析の元データなどとして様々な形で活用させて頂いております。 |
◇ 官報を確認し、読み解く ◇ |
<官報の記載内容> (法律・政令・条約) 「法令のあらまし欄」を設けてわかりやすく解説 (府令・省令) 総理府令・各省の省令等 (規則) 各委員会の規則 (告示) 各省庁の告示「基準・規則」の改正 (国会事項) 議事日程・議案関係事項等 (人事異動) 各省庁の人事異動 (叙位・叙勲・褒章) 叙位・春、秋の叙勲及び褒章等 (官庁報告) 国家試験(司法試験・情報処理・会計士など) (資料) 閣議決定、各省庁の報告及び資料・速報など (公告) 各省庁(入札・落札)、裁判所(公示催告・除権判決・破産・免責・会社更生・再生等)、 特殊法人等(入札・ディスクロージャー等)、 地方公共団体(地方債償還・行旅死亡人等)及び会社の行う法定公告等 特に我々が読み解かなければならないのは、公告の内容ですね。破産者の情報や倒産企業の情報など。 会社の行う法定公告は、合併公告・吸収分割公告・準備金の額の減少公告などのように、 法令で官報掲載と定められているものと、決算公告・基準日設定につき通知公告・定款変更につき通知公告などのように、 官報又は日刊新聞紙(時事に関する事項を掲載するもの)のいずれかに指定し、掲載するもの等があります。 その指定は、会社の定款によって定めることになっています。。 「官報情報検索サービス」 |
◇ 高額納税者名簿・姓氏家系大辞典・○○極秘職員録など ◇ |
各種同業他社の数多くの探偵教本、姓氏家系大辞典などの歴史上の古書、高額納税者名簿や各種職員録、紳士録など多数のレアな書籍の入手方法や弊社蔵書を用いて、必要な情報を収集するのみならず、お客様や対象者の氏のルーツなどをちょこっとサービスで提供することなどにより、我々に依頼したことによるちょっとした付加価値がつきます。 こんな小さな心配りも大切な信用を築く上でのノウハウなんですね。色々な付加価値情報をニーズに併せて提供することが高いリピート率を生むことにつながります。 |